熱電材料「ZnSb」、低コストと発電性能の両立をデバイスで実証

— 最高性能だけでなく「性能対コスト」で熱電材料を再評価 —

NIMSは、熱を電気に変える熱電材料について、低い材料コストでどれだけ高い発電性能を得られるかという観点から評価し、比較的低コストなZnSb(アンチモン化亜鉛)が有力な材料であることを明らかにしました。さらに、ZnSbを用いた発電モジュールを作製し、温度差400 Kで最大約8%の変換効率を実測しました。最高性能を競う材料ではない一方、低い材料コストと発電性能を両立できることを、実際のデバイスで示しました。本成果はロンドン時間2026年11月16日10時(日本時間16日19時)に Nature Sustainability 誌に掲載されます。

従来の課題

未利用廃熱を電力として回収できる熱電発電は、省エネルギー化や、分散型電源への応用が期待されています。これまで熱電材料は、主として材料そのものの性能を示す「熱電性能指数zT」の最高値や変換効率を中心に評価されてきました。しかし、実用化には性能だけでなく、原料コスト、資源の入手可能性、環境適合性、電極との接合、さらに電気を運ぶ仕組みが異なるp型・n型材料の組み合わせまで含めて考える必要があります。zTの最大値が高い材料が、必ずしも最も実用的なデバイスにつながるとは限りません。

成果のポイント

本研究では、比較的安価な元素からなるp型ZnSb(アンチモン化亜鉛)に着目しました。今回開発したZnSb系材料は、元素価格から見積もった原料コストが約37.9 USD/kgと低く、最大のzT値を示すGeTe(ゲルマニウム・テルル)の約40分の1、現在新規高性能材料として最も取り上げられているMgAgSb(マグネシウム・銀・アンチモン)の約14分の1です。材料単体の熱電性能では最高水準の材料に及ばないものの、原料コスト当たりでは高い性能を示しました。さらに、ZnSbと電極を低抵抗でつなぐSb(アンチモン)の界面層を開発。主にホール(正孔)が電気を運ぶp型のZnSbと、電子が電気を運ぶn型材料を組み合わせた発電モジュールを作製し、温度差400 Kで最大約8%の変換効率を実測しました。材料の原料コスト当たりの変換効率は、本研究で比較した代表的な熱電デバイスの中でも高く(図)、例えばMg3Sb1.5Bi0.5(マグネシウム・アンチモン・ビスマス)系デバイスの約1.7倍でした。ZnSb系デバイスではこれまで変換効率の実験的な評価は限られていましたが、本研究により、ZnSbの低コストという利点を実際の発電デバイスでも生かせることを示しました。

図: 代表的な熱電発電デバイスの性能対コスト比較。資源リスクの極めて高い希土類元素Ybを含むケースも参考までに含めている。縦軸は対数でプロットしていて、原料コスト当たりの熱電変換効率を示し、高いほど、材料コストに対して高い発電性能が得られることを意味します。

将来展望

本成果は、熱電材料を最高性能だけで評価するのではなく、材料コストに対してどれだけ高いデバイス性能を得られるかという視点を材料選択に取り入れるものです。今後は、モジュール構造や接合プロセスの最適化、長期信頼性やスケールアップの検証、さらに製造コスト、供給リスク、寿命、リサイクル性まで含む評価へ発展させることで、低コストで持続可能な廃熱発電技術の実用化につながることが期待されます。

その他

  • 本研究は、国立研究開発法人物質・材料研究機構(NIMS) ナノアーキテクトニクス材料研究センター(MANA) 熱エネルギー変換材料グループの森 孝雄 らの研究グループによって行われました。
  • また、本研究は国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)未来社会創造事業 大規模プロジェクト型 技術テーマ「センサ用独立電源として活用可能な革新的熱電変換技術」(研究開発代表者: 森 孝雄、JPMJMI19A1)の支援を受けて実施されました。JSPS WPI Academyによるセンター支援も受けています。
  • 本研究成果は、Nature Sustainability誌にてロンドン時間 2026年11月16日10時(日本時間11月16日19時)にオンライン掲載されます。

掲載論文

題目 : Unlocking sustainable thermoelectric generation with zinc antimonide
著者 : Xinzhi Wu, Airan Li, Longquan Wang, Gang Wu, Jiankang Li, Zhao Hu, Jayachandran Babu, Anmol Sharma, and Takao Mori
雑誌 : Nature Sustainability
DOI : 10.1038/s41893-026-01986-6
掲載日時 : ロンドン時間 2026年11月16日10時 (日本時間16日19時)

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