第一期中期計画
プロジェクト研究課題の評価結果
平成17年度に終了した22研究プロジェクト課題の外部事後評価結果について
機構の第一期中期計画期間 (平成13年度~平成17年度の5ヵ年) が平成17年度に終了し、実施していた研究プロジェクトも全て一旦終了しました。平成 17年度に終了した研究プロジェクトは22課題であり、その研究実施期間は7年が2課題、5年が12課題、4年が5課題、3年が2課題、2年が1課題となります。これら22課題の外部事後評価を平成18年度に実施しました。
外部事後評価は研究プロジェクト22課題を萌芽研究21課題 (年間の運営費交付金額2,000万円以上の課題) と一緒にし、合計43課題を類似課題ごとに 12グループ (1グループ当たり3~5課題) に分けて実施しました。評価項目としてマネジメント・実施体制、アウトプット、目標の達成度・アウトカム・波及効果、総合評価を設定しました。各項目の評価点は10点満点で、例えば総合評価の評価点・評価基準は9点 : すべての点において模範的に優れている、7 点 : 総合的に優れている、5点 : 平均的、3点 : 期待されたほどではなかった、等としました。事後評価の結果、研究プロジェクト22課題の総合評価点は9点が8課題、8点が8課題、7点が4課題、6点が2課題でした。また一般にも分かり易いように、S, A, B, Cの4段階評価で表すと (10点満点法の、9点・10点をS、8点をA+、6点・7点をA、5点をA-、3点・4点をB、0点~2点をCとする。) 、Sが 8課題、A+が8課題、Aが6課題に相当しました。
なお、第一期中期計画から第二期中期計画において、内容的に継続された研究プロジェクトあるいは一部修正された研究プロジェクトでは、平成18年度に行われた事後評価結果の内容は平成18年度後半から研究プロジェクトに反映されます。事後評価結果の予算・人員等の研究資源への反映は、平成19年度には可能となります。
このページでは、独法化以降に評価が行われたものを、中期計画の項目順に掲載しています。
なお、第一期中期計画から第二期中期計画において、内容的に継続された研究プロジェクトあるいは一部修正された研究プロジェクトでは、平成18年度に行われた事後評価結果の内容は平成18年度後半から研究プロジェクトに反映されます。事後評価結果の予算・人員等の研究資源への反映は、平成19年度には可能となります。
このページでは、独法化以降に評価が行われたものを、中期計画の項目順に掲載しています。
1. 重点研究開発領域における研究プロジェクト
1.1 ナノ物質・材料
1) 次世代情報通信技術を先導する材料技術
研究プロジェクト名・実施期間 | 評価結果 (実施年度) | ||
---|---|---|---|
事前 | 中間 | プレ終了/事後 | |
| 平成13年度 | 平成15年度 | 平成18年度 |
| × | 平成14年度 | 平成17年度 |
| 平成14年度 | * | 平成18年度 |
| × | 平成14年度 | 平成17年度 |
| △ | 平成15年度 | 平成18年度 |
2) 革新的技術を先導する材料技術
研究プロジェクト名・実施期間 | 評価結果 (実施年度) | ||
---|---|---|---|
事前 | 中間 | プレ終了/事後 | |
| 平成13年度 | 平成15年度 | 平成18年度 |
| 平成13年度 | 平成16年度 | 平成17年度 |
| × | 平成15年度 | 平成18年度 |
| 平成13年度 | 平成16年度 | 平成18年度 |
| 平成16年度注1 | * | □ |
| 平成16年度注1 | * | □ |
1.2 環境・エネルギー材料
研究プロジェクト名・実施期間 | 評価結果 (実施年度) | ||
---|---|---|---|
事前 | 中間 | プレ終了/事後 | |
| 注2 | ||
| 注3 | ||
| × | 平成13年度 | # |
平成16~17年度 | 平成15年度注4 | * | 平成18年度 |
| ▲ | 平成15年度 | 平成18年度 |
1.3 安全材料
研究プロジェクト名・実施期間 | 評価結果 (実施年度) | ||
---|---|---|---|
事前 | 中間 | プレ終了/事後 | |
| 平成13年度 | 平成16年度 | 平成18年度 |
| 平成12年度 | 平成15年度 | 平成18年度 |
| △ | 平成15年度 | 平成18年度 |
| 平成12年度 | 平成15年度 | 平成18年度 |
| 平成13年度 | * | 平成17年度 |
| 平成15年度注4 | * | 平成18年度 |
2. 研究基盤、知的基盤の充実
2.1 研究基盤の充実
研究プロジェクト名・実施期間 | 評価結果 (実施年度) | ||
---|---|---|---|
事前 | 中間 | プレ終了/事後 | |
| 平成15年度 | * | 平成18年度◇ |
| 平成13年度 | 平成15年度 | 平成18年度 |
| 平成13年度 | 平成15年度 | 平成18年度 |
| 平成14年度 | * | 平成18年度 |
| 平成13年度 | 平成15年度 | 平成18年度 |
| △ | ■ | ■ |
終了研究プロジェクト
× : 独法化以前に評価が行われました。
* : 研究期間が当初から4年以下、あるいは平成17年度まで4年以下なので、中間評価は行われませんでした。
△ : 継続テーマの統合により、事前評価対象外であると評価委員が定めました。 それぞれのテーマの事前評価は、平成11年度以前に行われました。
# : 事後評価は平成18年度に合わせて行われました。
▲ : 継続テーマと新規サブテーマを1研究プロジェクトとして統合しました。研究プロジェクトとしての評価は行われませんでした。新規サブテーマの事前評価は行われました。
□ : 平成18年度より、他の研究プロジェクトの一部として実施するため、事後評価は行われませんでした。
■ : 他の研究プロジェクト等のための先端的設備整備を行うもので、研究プロジェクトとしての外部評価は行われませんでした。
○ : 平成13年度までは科学技術振興調整費により支援され、評価を受けていたので、事前評価は行われませんでした。
◇ : 平成11年度 - 平成15年度に行われた同名のプロジェクトと一緒に終了評価を行いました。
注1 : 平成16年度の総合科学技術会議の「科学技術関係独立行政法人等の主要業務に対する見解について」において、評価を受けました。
注2 : 「ミレニアム・プロジェクト」 (平成11年12月19日内閣総理大臣決定) の「リサイクル・リユース技術の開発・導入」「10.高品質のリサイクル鉄製造技術」として、毎年外部評価を受けました。
注3 : 「ミレニアム・プロジェクト」 (平成11年12月19日 内閣総理大臣決定) の「ダイオキシン類・環境ホルモンの適正管理、無害化の促進」「15.光触媒を利用した分解除去技術」として、毎年外部評価を受けました。
注4 : 平成15年度の総合科学技術会議の「科学技術関係独立行政法人等の主要業務に対する見解について」において、評価を受けました。
注5 : 「ミレニアム・プロジェクト」 (平成11年12月19日内閣総理大臣決定) の「リサイクル・リユース技術の開発・導入」「11.環境負荷評価技術の開発」として、毎年外部評価を受けました。
* : 研究期間が当初から4年以下、あるいは平成17年度まで4年以下なので、中間評価は行われませんでした。
△ : 継続テーマの統合により、事前評価対象外であると評価委員が定めました。 それぞれのテーマの事前評価は、平成11年度以前に行われました。
# : 事後評価は平成18年度に合わせて行われました。
▲ : 継続テーマと新規サブテーマを1研究プロジェクトとして統合しました。研究プロジェクトとしての評価は行われませんでした。新規サブテーマの事前評価は行われました。
□ : 平成18年度より、他の研究プロジェクトの一部として実施するため、事後評価は行われませんでした。
■ : 他の研究プロジェクト等のための先端的設備整備を行うもので、研究プロジェクトとしての外部評価は行われませんでした。
○ : 平成13年度までは科学技術振興調整費により支援され、評価を受けていたので、事前評価は行われませんでした。
◇ : 平成11年度 - 平成15年度に行われた同名のプロジェクトと一緒に終了評価を行いました。
注1 : 平成16年度の総合科学技術会議の「科学技術関係独立行政法人等の主要業務に対する見解について」において、評価を受けました。
注2 : 「ミレニアム・プロジェクト」 (平成11年12月19日内閣総理大臣決定) の「リサイクル・リユース技術の開発・導入」「10.高品質のリサイクル鉄製造技術」として、毎年外部評価を受けました。
注3 : 「ミレニアム・プロジェクト」 (平成11年12月19日 内閣総理大臣決定) の「ダイオキシン類・環境ホルモンの適正管理、無害化の促進」「15.光触媒を利用した分解除去技術」として、毎年外部評価を受けました。
注4 : 平成15年度の総合科学技術会議の「科学技術関係独立行政法人等の主要業務に対する見解について」において、評価を受けました。
注5 : 「ミレニアム・プロジェクト」 (平成11年12月19日内閣総理大臣決定) の「リサイクル・リユース技術の開発・導入」「11.環境負荷評価技術の開発」として、毎年外部評価を受けました。
評価に関するお問い合わせ先
- 経営企画部門 経営戦略室
-
TEL. 029-859-2033 (直通)
FAX. 029-859-2025