2021.05.27 更新

新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止と感染リスク低減のため、以下の取り組みを行っています。

東京都、神奈川県、千葉県及び埼玉県から公共交通機関を利用して通勤する者及びこれらの地域で乗り換えを行う者については、所定の勤務日数の3割を目安に出勤するものとしています。

上記に該当しない者についても、業務遂行への影響を抑えつつ、効率化に資すると判断できる場合は、在宅勤務も可能としています。

この他、出勤者等抑制のため、時差出勤の奨励、WEB会議の活用、年次有給休暇の計画的な取得の奨励をしています。

国立研究開発法人物質・材料研究機構