三機関が「量子ビームテクノロジーの先導的研究開発に関する研究協力協定」を締結
独立行政法人物質・材料研究機構
独立行政法人理化学研究所
独立行政法人日本原子力研究機構
NIMS、理化学研究所、日本原子力研究開発機構は、量子ビームを利用した先導的研究を連携協力して進めることで合意し、平成18年12月20日に協定を締結した。
概要
物質・材料研究機構 (理事長 岸 輝雄、以下「物材機構」) 、理化学研究所 (理事長 野依 良治、以下「理研」) 及び日本原子力研究開発機構 (理事長 殿塚 猷一、以下「原子力機構」) (以下、「三機関」という。) は、量子ビームで世界最高レベルを誇る機器や研究力を結束させ、新たに国際競争力のあるイノベーション創出に貢献するため、量子ビームを利用した先導的研究を連携協力して進めることで合意し、「量子ビームテクノロジーの先導的研究開発に関する研究協力協定」を平成18年12月20日に締結しました。
本研究協力協定のもと具体的な研究協力を推進・展開するため、研究協力協議会を設置し、我が国の産業の振興や国民生活の向上に大きく貢献する研究への取り組み、成果の普及などにかかる具体策の検討を始めます。
量子ビームでは、中性子発生装置、大型放射光施設、イオン照射施設など世界に冠たる施設を三機関が保有しており、物材機構は「物質・材料創製研究」、理研は「先端生命科学・物質科学研究」、原子力機構は「量子ビーム応用研究」で、それぞれ世界をリードする成果を生み出しています。本連携により、これらの強みを有機的に結集し、より効果的な研究の展開と効率的な推進が可能になります。
連携協定の概要
- 名称
- 「量子ビームテクノロジーの先導的研究開発に関する研究協力協定」
- 協定期間
- 平成18年12月20日~平成21年3月31日
- 協力内容
- 量子ビームを利用した先導的研究開発を促進し、研究成果の社会への還元を加速することを目的として、三機関が有する施設の相互利用や人材の交流を進めます。本協定における具体的な研究課題として、「燃料電池システム用キーマテリアルの開発」及び「次世代機能材料開発に向けた量子複雑現象の解明」の2テーマを検討しています。
三機関の連携図
