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21世紀に入り、我が国の科学技術情勢は、国研の独立行政法人化、総合科学技術会議の設立、第２期科学技術基本計画の制定と急展開を見せています。 このような情勢に対応すべく、５月15日（火）、当機構第１会議室において産業技術総合研究所（旧工業技術院）との「連携・研究交流会」を開催しました。本会は、我が国の研究者が一体となり戦略的、効率的な科学技術の推進を図るべく、両研究機関における物質・材料分野の研究現場からの連携・研究交流を実現するためのキックオフミーティングとして位置づけられます。 当日の交流会は両機関理事長挨拶、機関紹介の後、両機関で共通する物質・材料研究分野から、スマートマテリアル、セラミックス、金属、計算科学、ナノマテリアルの5分野に焦点を絞り、それぞれの研究分野における研究内容の紹介や今後の課題などについて幅広い意見交換が行われました。研究紹介では、「基盤研究の物材機構」、「実用化の産総研」といった両者の特徴が出ており、今後の連携によって基礎から実用までの一貫した研究プロジェクトがよりスムーズに進むのではという印象を受けました。 開催案内から交流会までわずか３週間足らずでしたが、機構（123名）産総研（72名）関係者のみならず、筑波大から岩崎副学長他８名、理研から丸山フロンティア研究システム長他5名、計208名もの参加者を得、本会に対する研究者の関心の高さが伺えました。 今後は、各専門分野における世話役の方を中心に分科会をアレンジしていただき、所管官庁の壁を越えた情報交換や人的交流をより深めるとともに、良きパートナーとしての研究連携、或いは良きライバルとしての競争環境の醸成を目指すことで意見の一致を見ました。各世話役の紹介は交流会後の懇親会で行われましたが、懇親会では、「真の意味での連携・研究交流の実現のためには、研究現場最前線からの発信が重要、アイディア提案、トピックス紹介等、積極的に世話役に連絡をとって頂きたい」や、「筑波大や理研を含めた研究ネットワークの構築をも視野に入れ、世界の物質・材料分野における研究を先導できる基盤に」といった呼びかけや将来展望の発言がありました。 最後になりましたが、お忙しい中短期間で準備をしてくださった講演者の皆様、両研究機関の企画部門の皆様に御礼申し上げます。 企画室 |
 図 物材機構と産総研との交流会に用いたロゴマーク |
 写真 交流会の様子 |
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