エコマテリアル設計者・開発者のためのデータバンク

Ver.97/09/19

 

鉄鋼材料の組成・材種毎の環境負荷データ

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last update 1997/05/13

鉄鋼材料の組成・材種毎の環境負荷データについて

鋼種比較のデモンストレーション

(グラフでの例示)各種鉄鋼材料の生産に係わるCO2,SOx,NOxの算出例

(グラフでの例示)特殊鋼合金添加成分 のCO2,SOx,NOx発生への寄与量

(グラフでの例示)製鉄各プロセス のCO2,SOx,NOx発生への寄与量

鉄鋼材料の組成にもとづく環境負荷の検索

JIS規格にもとづく鋼種の検索

機械的特性にもとづく鋼種の検索

予備的LCAのための4000品目の環境負荷

予備的LCAのための4000品目の環境負荷について

予備的LCAのための4000品目の環境負荷のより詳しい説明 

非鉄金属環境負荷データ



鉄鋼材料の組成・材種毎の環境負荷データについて

設計や開発した材料がどこまでエコマテリアルに近づいたかを知るためには、適切な評価手法が必要です。

製品に対しては、その揺りかごから墓場までの環境負荷を科学的に評価する方法の一つとしてLCAが注目されています。マテリアルに対しても同じような視点から評価することが可能ですが、製品とのライフサイクルの違いや用途の拡散性など単純に製品で用いた手法を適用したのでは材料開発にフィードバックできるような評価にはなり得ません。

金材技研ではMLCA(Materials environmental Life Cycle Analysis)として材料開発にフィードバックできるエコマテリアル評価方法を開発しています。

ここに示したデータはそのためのもので、科学技術振興調整費研究エコマテリアルプロジェクトの一部として未踏科学技術協会が行なった環境負担性評価技術調査委員会、社会的インフラワーキンググループの中に設置した金属素材インベントリータスクチームの活動に基く、各製造プロセスの原燃料消費から算定・推定した値に基くものです。

環境負荷としては、エネルギー消費量とCO2,SOx,NOxの発生量が計算されます。

鋼の成分は、組成をインプットすることで任意に変えられます。

鋼種は、製鉄所のゲートから出て行く一次加工の仕上げに合わせて選択することが出来ます。

なお、これらの値は、あくまで計算に基くものであり、かつ、MLCAとして同一の工場の中で組成を変えて材料設計した場合の評価等を念頭に置いているために個々の事業所の特殊性を考慮せずに均等にならしたものです。故に製品のLCAなどで他のデータと組み合わせて使用する際には、あくまで誤差を考慮した予備的な取り扱いの範囲に留め、製品間の比較などに係わる場合には実測値に近いより精度の高いデータを取得して使われることをお勧めします。 (K.HALADA)

使用例のデモンストレーション


予備的LCAのための4000品目の環境負荷について

現代の生産プロセスは様々な要素が複雑に絡み合ったシステムになっています。このことは素材や製品のLCAを行なう際にその複雑なシステムの全てを知る事が要求されることを意味します。現実的には、LCAの作業の際にその全てをあげつらったり環境負荷のデータを探し出してくることは困難なので、自ずと関連システムの描きかたに任意性が生じ、場合によっては詳しく調べれば調べるほど環境負荷が大きくなってしまうという「正直者が損をする」ことにもなりかねません。

そこで、かなり粗い近似でもよいから、環境負荷の値をそれぞれの品目に対して与えられないのか、という発想で計算したものがこの4000品目の環境負荷です。この計算は、石油等消費構造統計、産業連関表、工業統計、産業毎の水質調査結果例をもちいて計算しており、品目に対する産業項目毎のデータの不一致や欠如を統計的手法等で補間しています。

そのため、通常、代表的に用いられる代表値(よく「平均値」という誤った表現になっていますが)とともに上方推定値という値を表示しています。これは、統計的にこの値以下に85%の確立で本当の値が存在していることを示す数値です。たとえ代表値の和が小さくても、この上方推定値の和が大きい部分は、より大きな環境負荷になっている危険性が強いと考えて精度の高いデータを取得すべきである、というようにお使い下さい。

また、大気汚染、水質汚濁以外の化学物質等は、環境排出物ではなくその品目の製品に至るプロセスの中で係わってきている物質量です。これが全て材料や製品の中に取り込まれていた場合で廃棄後放出される場合に、ここで示された値まで出てくる可能性があるという数値です。「製品にしたがってトランスポートされている物質量の最大見積もり値」という捉えかたも出来ます。

そのためこのデータは代表値は持たず上方推定値のみの表示となっています。くれぐれもインパクト評価の際に他の大気汚染や水質汚濁に係わる数値と同等に扱わないように注意してください。 (K.HALADA)